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はじめにいつから必要か

早めがベストですが慎重な選択を

捜査機関に罪の疑いをかけられた人の立場は、目隠しをされた状態で、森の中をさまよい歩くようなものです。自分は、いま、どのような状況に置かれているのか。進むべきなのか立ち止まるべきなのか。自分が進んでいる方向は間違いではないのか・・・多くの人が、こうした不安を抱えることになります。その不安な気持ちから闇雲に歩き回れば、より森の奥深くに入り込んでしまい、その結果、身に覚えのない罪に問われたり、本来は受ける必要がない重すぎる刑罰を受けたりする結果となりかねません。

弁護人がいれば、その目隠しを外すことができます。森から抜け出すための道案内をすることができます。そのような弁護人の道案内は、森の奥深くに分け入らないうちに、できるだけ早い段階からスタートするに越したことはありません。

早い段階から弁護人がサポートをすれば、警察の取調べで間違った内容や不利な内容の供述調書等が作成されてしまうことを防ぐことができます。被害を訴えている人と示談をすることによって、逮捕や起訴を防ぐこともできます。たとえ逮捕されても、その時点で既に弁護人がついていれば、早期の釈放を目指す活動に速やかに着手することができます。

逆に、弁護人のサポートがないまま手続きが進めば、状況がどんどん不利な方向に進んでしまう可能性があります。ようやく弁護人がついたときには時すでに遅く、その段階で可能な弁護活動には限りがある、ということになりかねません。

とはいえ、あわてて弁護人を依頼することも避けるべきです。不安な気持ちから、よく検討せずに依頼した結果、適切なサポートを受けられなかったり、不必要に多額の弁護士費用を負担することになったりすることがあってはなりません。

十分な知識と経験を持ち、誠実な弁護士であれば、相談された内容を踏まえて今後の見通しを述べ、必要な弁護活動と、それに見合った妥当な費用を提示するはずです。可能なら、複数の事務所に相談し、説明内容を比較検討してから依頼先を決めても良いでしょう。

もちろん、警察に逮捕されてしまったケースでは、ご本人やご家族としては一刻も早く弁護人を付けたいと思うことでしょう。確かに、そのような深刻な状況では、できるだけ早く弁護人を付けるに越したことはありません。しかし、深刻な状況だからこそ、弁護士選びに慎重さが求められることも事実です。限られた時間の中でも冷静に弁護人を選び、後悔を残さないようにしましょう。

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